ごあいさつ

21世紀の文化、芸術活動は、「多様化」の時代といえます。パフォーマンスの内容も高度な芸術を提供するハイアートから、市民生活のニーズに応じるコミュニティｱｰﾄまで格差のあるものになっています。その活動を具体的に申し上げますと―

ハイアートでは企画を重視した「ニーチェと音楽家たち」、千種座こけら落し「音楽と演劇＆現代アートのコラボレーション ― 誕生・祈り」などが挙げられます。
コミュニティアートでは、新人演奏家の育成を目的にした「名古屋演奏家育成塾」などが挙げられます。その活動は、加えて「聴衆の育成」も目的にしており、『市民応援団』のシステムつくりも特徴といえます。
ＴＶ媒体の活動では、「環境」をテーマした企業のトップとの対談番組 〜�P利子の一奏一会〜 素敵にＴＡＬＫ�U（環境立国への前奏曲）―
の制作協力と司会も務めさせていただいております。

国際的な活動としては「名古屋国際音楽コンクール」（商標登録すみ）を開催しています。文化の発祥地として中部圏をアピールし、国際レベルの演奏家を輩出することにより、世界の音楽振興および国際交流の推進に寄与することを目的に行われます。

１９８５年に任意団体として発足し、その頃から掲げてきた「後進の育成」「国際交流」」『地域文化の向上』等の活動をしてきた実績をもとに、更に広い意味での文化、芸術活動の振興に貢献をしていきたいと考えています。皆様のご理解とご支援を賜りますようお願い申し上げます。

特定非営利活動法人日本室内楽アカデミー理事長
佐々木�P利子

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日本室内楽アカデミーの趣旨

明治時代以降、西洋を中心とした文化、芸術が政策的に取り入れられ、教養としてその位置付けがなされてきました。しかし市民生活に密着してきたのは、この１０年あまりのことです。原因の１つは、バブル期を契機に多くの外国人アーティストの来日、または多くの美術展、イベントの開催、コンサートホールの建設などで、市民生活へ文化、芸術が、教養ではなく趣味へ変化してきたといえます。

しかし、それがもたらした恩恵は多少あったといえますが、供給側の芸術に携わる者は、ホール及び美術館など場がありながら、表現する機会が少ないという矛盾も指摘されるところです。

一方では、新たな芸術活動の兆しもあります。社会生活の多様化に即した異分野との複合した活動、例えば音楽による「癒し」効果が医学的に実証されたことから「医学」へ音楽を取り入れる療法、美術と音楽のコラボレーション、コンピューターでの芸術表現などです。

この現代をふまえて、私共は、長年に渡り芸術分野に関わる「後進の育成」「国際交流」「地域文化の向上」等の活動をしてきた実績をもとに、更に広い意味での文化、芸術の振興に貢献していきたいと考えています。

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日本室内楽アカデミーの歴史

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特定非営利活動法人日本室内楽アカデミー 定款

第１章　　総則

（名称）
第１条　この法人は、特定非営利活動法人日本室内楽アカデミーという。
（事務所）
第２条　この法人は、主たる事務所を愛知県名古屋市千種区希望ヶ丘１丁目６番２７号に置く。

第２章　目的及び事業

（目的）
第３条　この法人は、市民に対して、芸術分野に関わる後進の育成、国際交流、音楽を中心とした文化、芸術の振興に関する活動を行い、もって地域文化の向上及び社会全体の利益に貢献することを目的とする。
（特定非営利活動の種類）
第４条　この法人は、前条の目的を達成するため、次に掲げる種類の特定非営利活動を行う。
　（１） 文化、芸術又はスポーツの振興を図る活動
　（２） 国際協力の活動
　（３） まちづくりの推進を図る活動
　（４） 保健、医療又は福祉の増進を図る活動
　（５） 子どもの健全育成を図る活動
（事業）
第５条　この法人は、第３条の目的を達成するため、次の事業を行う。
　（１）　特定非営利活動に係る事業
　　《１》芸術分野の人材育成及び国際交流活動
　　《２》芸術分野に関わる市民を対象とした公演及び講演会、セミナーの開催
　　《３》芸術分野の海外公演活動
　　《４》芸術分野に関わる出版（無料出版物）
　　《５》芸術分野の医療分野への支援活動
　　《６》文化芸術団体及び公共団体と協力して行う芸術文化振興事業
　（２）　収益事業
　　《１》芸術分野に関わる委託公演
　　《２》音声及び映像等のソフトウェアの制作及び販売
　　《３》テレビ番組の出演、制作協力
　　《４》芸術分野に関わる出版（有料出版物）
　　《５》芸術分野に関わる公演に関するマネージメント
　２　前項第２号に掲げる事業は、同項第１号に掲げる事業に支障がない限り行うものとし、
　　　その収益は同項第１号に掲げる事業に充てるものとする。

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楽友会

名古屋市を中心に、地域の芸術文化の向上を目的として活動している日本室内楽アカデミーを支援している団体。昭和６２年発足。地元の経済界と自治体によって、構成されています。